健康のためのちょっといい話

仕事においてパソコンを使うことはもはや当たり前の時代です。
1人1台のパソコンを所有しているのも当たり前となってきています。
このような時代、パソコンなどの機器がなんらかの健康障害をもたらすとして懸念されています。
そのため会社側はパソコンを使って仕事をしている従業員に対して、特有の健康障害を調べるための定期健康診断を実施するようになってきました。
このVDT健診を行うことによってパソコンワークのための心身状態をチェックすることができて、会社側としてもパソコンワーカーを社内で適切な配置につけることができます。

厚生労働省が平成14年に定めたVDT作業に関してのガイドラインでは、「VDT作業に新しく従事する人に対しては配置前に健康診断を実施すること。」と定めています。
そしてその後も1年に1回は定期健康診断の際に行うように勧めています。
定期健康診断の際に追加してVDT健診を行うのもいいですし、定期健康診断とは別に行うのももちろんいいです。

VDT健診では、パソコンなどをしていて特に負荷がかかる「目」「肩」「腕」など肉体的な昨日状態をチェックします。
さらに内面的にストレス状態をチェックします。
健診によって問題が発見されたら速やかに治療などの対策をとること、あるいは配置換えするなどの再考が必要となります。
健診では、パソコンワークの中身、健康障害の有無などを問診します。
アンケートで視覚負担や上肢の動的筋労作、や静的筋労作についてなど自覚症状の有無について質問をします。
眼科的検査では、視力検査、屈折検査、眼位検査などをして状態をチェックします。
上肢障害の検査では握力検査やタッピング検査、ピンチ力検査などを行います。








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定期健康診断を受診した際にかかる費用負担は誰が支払うことになるのか考えてみます。
定期健康診断は一般的に事業主側から受診を勧められて受けているものなので、事業主側が負担することになります。
例外としては、会社がセッティングした健康診断の場とは違う場所、受診者が自らの意思によって違う診療所で健康診断を受ける場合には、会社側に費用負担の義務はないとされています。

それでは定期健康診断の受診結果によって、要再検査となった場合についてはどうでしょう。
要再検査となった場合、事業者は必ず再検査を受診させてその結果も報告するように指導しています。
この場合の再検査の費用負担は基本的には個人負担となります。
再検査の費用負担について、法律では特に定められていません。
そのため再検査の費用負担は事業者側か従業員側か就業規則などにきちんと定めておく必要があります。
従業員側が負担する場合には、健康保険に入っていれば再検査費用や精密検査費用は保険を利用できます。
脳や心臓疾患などについて検査で異常が見つかった場合には、労災保険法で二次健康診断等給付が適用されます。
就業規則には費用負担について以外にも、労働者の自己保健義務を定めて再検査の内容についても報告してもらうようにして従業員の健康状態を把握しなければなりません。

会社には従業員に1年に1回必ず健康診断を受けさせる義務があります。
定期健康診断を実施していない場合には会社側に申し入れをするべきです。








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